もくじ
- 2019年アスリート年収ランキング
- 最も稼げる競技/スポーツとは？種目別ランキング（TOP100以内で集計）
- 男女所得格差は？女性アスリートの年収ランキング
- 日本人アスリートの年収トップは？
- 2018年・2017年以前のスポーツ年収ランキング
- なぜ有名スポーツ選手の脱税疑惑報道は止まらないのか？
- なぜスペインに限って脱税報道が多いのか？
- 【競技/種目別】日本人アスリートの年収ランキング
- スポーツ選手/アスリートの年収の男女格差
- 10億円稼いでも半分が税金で消えて無くなる？！
- アスリートの起業は稼ぎを“山分け”して節税効果UPにある？！
- 実はあの人も？！起業した有名アスリートまとめ
- 億万長者が破産！財産管理に失敗した有名選手とは？
- トップ選手はビジネスセンスも一流
- 大谷翔平から見る日本人スポーツ選手の金銭的武士道精神
2019年アスリート年収ランキング
毎年米国フォーブスが発表する「スポーツ選手長者番付」が2019年も発表されました。男女の年収差、日本人と外国人との差などを中心にまとめてみました！
※1ドル＝110円換算
1位：リオネル・メッシ(サッカー)1億2,700万ドル｜約139億円
2位：クリスティアーノ・ロナウド(サッカー)1億900万ドル｜約115億円
3位：ネイマール(サッカー)1億500万ドル｜約115億円
最も稼げる競技/スポーツとは？種目別ランキング（TOP100以内で集計）
最も稼げるスポーツとは？トップ3をアメリカのプロリーグが独占しました。スポーツ市場が60兆円と世界で最も大きいだけありますね。
1位：NBA(プロバスケットボール)｜35名
2位：NFL(ナショナルフットボール)｜19名
3位：MLB(メジャーリーグベースボール/野球)｜15名
男女所得格差は？女性アスリートの年収ランキング
一般社会こそ少しずつ男女格差はなくなってきましたがスポーツ界はまだまだなようです。オーストラリアを中心にアスリートの年収の男女格差をなくす政策も進んでいるようです。
1位：セリーナ・ウィリアムズ(テニス)｜約32億円
2位：大坂なおみ(テニス)｜約27億円
3位：アンゲリク・ケルバー(テニス)｜約13億円
日本人アスリートの年収トップは？
1位：錦織圭(テニス)｜約41億円｜2019年
2位：大坂なおみ(テニス)｜約27億円｜2019年
3位：田中将大(野球)｜約25億円｜2018年
2018年・2017年以前のスポーツ年収ランキング
さらに詳しくランキングを知りたい人はフォーブス公式サイトで確認できるのでチェックしてみてください♪
2019年最も稼ぐアスリート年収ランキング
2018年最も稼ぐアスリート年収ランキング
2017年最も稼ぐアスリート年収ランキング
なぜ有名スポーツ選手の脱税疑惑報道は止まらないのか？
ここまでアスリートの年収ランキングを紹介しましたが、一方で世界のスポーツ界を見ると毎日のように脱税報道を聞きます。特にヨーロッパ、とりわけスペインでプレーする外国籍のサッカー関係者の名前が多く取り上げられているように思う人も多いのではないでしょうか？
元サッカー日本代表ハビエル・アギーレ監督もスペインチーム監督時代に八百長や脱税疑惑が浮上し、電撃解任されたこともみなさんの記憶に新しいのではないでしょうか。そのほかにもリーガ・エスパニョーラでプレーをしていたネイマールやメッシ、クリスティアーノ・ロナウド選手にも脱税報道を定期的に目にします。
レアル・マドリード退団示唆で世間を賑わせているクリスティアーノ・ロナウド選手は2011～2014年に合計1470万ユーロ（約19億円）の肖像権収入を租税回避地に隠した疑いで、スペイン検察から告発されており、今も裁判が続いています。
なぜスペインに限って脱税報道が多いのか？
それは、ギリシャ危機を端に発するヨーロッパ全体の不景気による財政悪化が原因とされています。特にスペインは国の財政政策のひとつとして税務監査を強化しているのです。特にサッカーにおいては近年、移籍金規模が膨れ上がっており、数百億円のお金の移動がある。そこにスペイン当局は目をつけているのでしょう。
もちろん、多くのスポーツ選手は自分でマネジメント会社を設立し、選手が稼いだ給与を所得にするのではなく、会社の売上にすることで、人件費や経費として扱い、うまく節税対策を行っています。（詳しくは後半でご説明します）
しかし、法人税率が過度に低いタックスヘイブンと言われる国にペーパーカンパニーを置くことで、支払う法人税を少なくし、その会社から資金を流すことで資金の所在を不透明にするいわゆるマネーロンダリングを行うことで脱税を行うスポーツ選手も多くなっています。
有名サッカー選手もこういった脱税を行っていて、特にスペインでは捜査の強化により、明るみに出ているのです。
とはいえ日本人スポーツ選手の脱税報道は、ほとんどありません。テニスの錦織圭選手はスポーツ選手番付でも上位にランクインしていますが、日本人選手はどのような節税対策をしているのでしょうか。
【競技/種目別】日本人アスリートの年収ランキング
前半では世界のアスリートの年収ランキングをまとめましたが、そもそも、日本人トップスポーツ選手たちはどれくらいの年収を得ているのか、気になりませんか？
そこで、主な競技のトップ選手の収入を以下に整理してみました。これらの額は、全て、本業の競技をすることから得ている収入のみになります。スポンサー契約料やCM出演料など、いわゆる副収入分は含まれていません。それらを足すと、手にする金額はさらに膨らみます。ちなみに、副収入分を足した錦織選手の年収は約24億円にもなるそうです。
サラリーマンの平均年収が400万円前後のご時世。ドジャースに移籍した前田投手などは“格安契約”と言われながらも、年俸だけでサラリーマンの100倍以上の収入を得ていることになります。錦織選手にいたっては実に600倍になりますから、夢がありますね。
プロ野球
田中将大投手（ニューヨーク・ヤンキース）約24億円（2017年）
前田健太投手（ロサンゼルス・ドジャース）約9億円（2017年）
サッカー
本田圭祐選手（パチューカ）4億5,000万円（2017年）
香川真司選手（ボルシア・ドルトムント）6億5,000万円（2017年）
テニス
錦織圭選手 約35億円(2017年)
ゴルフ
石川遼選手 推定5億円（2017年）
松山英樹選手 推定12億円超（2017年）
スポーツ選手/アスリートの年収の男女格差
ちなみに女性アスリートで絞り込むと世界トップのシャラポワでさえ、日本トップの錦織選手に及びません。世界では大会の賞金額に男女格差があったりと、まだまだスポーツ界における男女格差はなくなりません。
2018年に米フォーブスが発表した「世界で最も稼いでいるアスリートTOP100」では女性が1人もランクインしないという衝撃的な事実が明らかになりました。ボクサーのフロイド・メイウェザー選手、リオネル・メッシ選手、クリスティアーノ・ロナウド選手がトップ3にランクインをし、3人の年収を足し合わせると550億にも及びます。
ランキング常連のセリーナ・ウィリアムズ（テニス）が産休に入っていたことやマリア・シャラポワがドーピング疑惑でしゅつ王停止になっていることも大きく影響していますが、男女平等が叫ばれている中、実に寂しい結果となっています。
テニス
マリア・シャラポワ 約24億円
李娜（ナ・リー） 約23億円
セレーナ・ウィリアムス 約22億円
フィギュアスケート
金妍児（キム・ヨナ） 約16億円
10億円稼いでも半分が税金で消えて無くなる？！
しかしながら、所得が増えれば支払う税金の額も増えます。
2015年からは、所得が4,000万円を超える人には45％の所得税率が課せられています。しかも、支払う税金は所得税だけじゃありません。8％の消費税、10％の住民税、所得税額に2.1％を乗じた復興特別所得税も加わり、多くの税金が課せられます。
単純計算ですが、10億円稼いでも半分以上の65％ぐらいが税金で消えて無くなってしまうんですね。これって、なんかやるせなくないですか？
例えば、交通費の出ない派遣やバイトの仕事に就いているため、毎月の給料の2～3日分が“タダ働き”になってしまうという人も多いと思います。規模こそ違いますが、なんか損した感が拭えないですよね。
何十億も稼ぐトップ選手が、税金で何億も持っていかれて損した気分を味合うのも当然と言えるでしょう。
ましてやスポーツ選手は、ケガなどで突然仕事ができなくなるかもしれない不安定な職業です。
いつ何時、収入がゼロになるかもしれません。上手にお金の管理をして「税金でゴッソリ持っていかれるのを防ごう」とスポーツ選手が考えるのも当然でしょう。
アスリートの起業は稼ぎを“山分け”して節税効果UPにある？！
スポーツ選手の節税対策の代表例が、家族などを中心メンバーに据えた会社（法人）の設立です。もともと、スポーツ選手は“個人事業主”という立場です。個人事業主ですと、年俸やスポンサー契約料などの収入は全て選手個人にダイレクトで入ることになります。そして年度末になると、面倒な確定申告の書類を提出して正式な税金額を払う必要があります。
親族経営の法人で節税効果を高める
一方、家族経営の法人を設立すると、“選手が作った会社”に収入が入るようにルート変更できます。その結果、以下のような流れで節税が可能になります。
1. 選手は設立会社の社員として“給料をもらう”という形で報酬を手にする。
2. 同じように、社員として働いている家族や親族にも給与が支払われる。
3. 選手個人が稼いだ総収入額は同じだが、会社に所属する家族全員で“山分けする”形式にしておけば選手個人での所得の取り分が減る。
4. 結果的に個人の所得税率が低くなり、個人事業主として払うよりも節税できる。
5. 設立した会社では社員の給与を人件費、つまり“会社の経費”として落とすことができる。総収入から人件費などの経費を差し引いて、会社としての利益が出なければ法人税も払う必要がない。
かなり簡略化したからくりの説明ですが、要するに個人で収入を独り占めするよりも、グループで仲良く稼ぎを分け合う方が節税には効果的ということです。また、会社自体は家族経営でなくても構いませんが、金銭トラブルを避けるためにはやはり身内で固めた方が無難でしょう。
実はあの人も？！起業した有名アスリートまとめ
誰しもが節税目的のために起業・法人化したわけではないと思いますが、「節税にもなる」という点は認識して起業していることと思います。ここでは現役アスリートから引退した元アスリートで起業した選手をまとめてみました。
本田圭佑（サッカー）
長友佑都（サッカー）
小林祐希（サッカー）
前田眞郷（アメリカンフットボール）
太田雄貴（フェンシング）
為末大（陸上競技）
北島康介（水泳）
後藤忠治（水泳）
鈴木啓太（サッカー）
中田英寿（サッカー）
億万長者が破産！財産管理に失敗した有名選手とは？
話は節税から逸れますが、莫大な収入を得ているスポーツ選手はお金の管理が大変なのは言うまでもありません。
10億や20億といった額になると、ちょっとした企業並みの売上高があるのと同じですから、個人で管理するレベルじゃないですよね。ましてや、会社設立ともなると、これはもう専門家の力を借りないとやっていけません。そこで今では、多くの選手が税理士などを雇って資産管理をしています。
ちなみに、“選手の代理人”という人達は、資産管理までは手掛けていないケースも多くあります。契約内容にもよりますが、代理人は選手とチーム、またはスポンサーなどとの契約締結を行うのがメイン業務です。そこで、選手の財産管理はお金の専門家である税理士や会計士などの出番となります。
そんな中、かつての有名選手が財産管理を怠り破産するというニュースが、2015年にアメリカで話題になりました。その選手とは、元NBAのスター選手アレン・アイバーソンです。
現役時代、アイバーソンは総額で1億5,400万ドル（約185億円）も稼ぎました。ところが、浪費癖がたたり、引退してわずか5年で早くも財布の中身が底をついてしまったとか。
しかし、このようなケースはNBAではよくあることで、引退後5年以内に破産をする人が60％強もいるというデータもあります。何十億もの財産をわずか数年で使い切るのも、税金でゴッソリ持っていかれるのも、どっちもモッタイナイような気がしますね。
トップ選手はビジネスセンスも一流
一流のスポーツ選手は競技のパフォーマンスはもちろんのこと、しっかり節税対策を講じてお金の管理も一流であることが理想的です。体を張って稼いだせっかくの収入も、散財してしまっては意味がありません。第一線で活躍する選手は頭も良いという言葉をよく耳にしますが、ビジネスセンスの問われる節税対策にもその傾向が出るようです。
ちなみに、日本だけでなく世界を代表するイチロー選手は資産管理は妻の弓子さんが、節税対策のためネヴァダ州に資産管理会社IYIを設立しており、莫大な資産を管理し、増やしているようです。
世界のトッププレイヤーとなると奥さんの経営センスや技量も問われてくるのかもしれません。
大谷翔平から見る日本人スポーツ選手の金銭的武士道精神
スポーツ選手にとって税金対策の対象は主に給与や移籍金です。
最近では、ポスティングシステムを使ってメジャー移籍が決定した大谷翔平選手の記憶は新しいと思います。ただし、メジャーの新労使協定により、25歳未満の国際ＦＡ選手という扱いになり、移籍金の上限は４７５万ドル（約５億５０００万円）で、給与はマイナー契約水準となり、球団により異なり、多くても数億円とされています。
しかし大谷翔平選手の希望は「磨ける環境に自分を置きたいので、そこに適している球団でプレーしたい」と会見で述べており、どこまで自分の野球道が世界で通用するかという挑戦ができる環境を重視しているのには驚きだ。移籍金や給料より、選手として二刀流を評価してもらえる球団であったり、まだ日本人選手が活躍できていない球団など、自分の野球道を極める環境を重視しているらしい。
個人主義の強いアメリカやヨーロッパの人からするとこういった”哲学”は理解しがたいものだろう。ドーピング違反なども世界と比べると少ない日本人スポーツ選手。日本におけるスポーツはまだまだ「武士道」としての側面が強く、単にビジネスとして捉えるというのは日本に限っていうとナンセンスなのでしょう。
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